インプラント治療は、失った歯の機能・見た目の両面で天然歯に近い状態まで改善できるため、メリットの多い治療法です。

しかし、インプラント治療は原則自費診療となるため費用が比較的高くなる傾向があり、治療を躊躇している人が少なくありません。

そこで、費用を抑えてインプラント治療を受けたい人におすすめなのが「医療費控除」の活用です。

このブログでは、インプラント治療の費用が高くなる理由や医療費控除の適用条件、医療費控除に必要な書類などを解説します。

■インプラント治療の費用が高くなる理由

インプラント治療の費用が比較的高くなってしまうのには、いくつか理由があります。

◎健康保険が適用されないケースが多い

インプラント治療の費用が高くなる主な理由は、健康保険が適用されず自費診療になるためです。

日本の健康保険は、機能を回復させるために必要な最低限の治療に対してだけ適用されます。そのためインプラント治療は、治療費を全額自己負担となり、高額になる場合が多いのです。

◎外科手術が必要になるため

インプラント治療は、外科手術が必要です。治療を担当する歯科医師には、豊富な経験と専門的な知識・技術が求められ、技術料は治療費に含まれます。

さらに、事前の診断やシミュレーション、術後管理が必要なことも、インプラント治療が高額になる理由です。

◎インプラント治療のための設備や材料費が高いため

インプラントで使用される人工の歯の根には、生体親和性に優れたチタンが多くのケースで使用されています。インプラントの上部に取り付ける人工歯には、セラミックなど優れた審美性と耐久性を持つ素材が使われることが多いです。

こうしたインプラント治療のために使われる材料は高価であるため、インプラント治療の費用が高額になる要因となっています。

また、インプラント治療を安全に行うため、歯科用CTやシミュレーションソフト、滅菌機器といった精密機器の導入コストも治療費に反映されています。

■インプラント治療は医療費控除の対象になるの？

インプラント治療は医療費控除の対象になるケースが多いですが、治療目的によっては医療費控除の対象外となります。

◎医療費控除とは

医療費控除とは、1年間に支払った医療費が10万円（総所得が200万円未満の人は総所得の5％）を超えた場合、所得から差し引いて税金が軽減される制度です（医療費控除額の上限は200万円）。上限額を超えた場合、上回った費用は医療費控除の対象外となります。

控除の対象には、本人だけでなく同じ家計で生活している家族の医療費も含まれるため、世帯単位で利用可能です。例えば、父親がインプラント治療、子どもが矯正治療を受けていた場合、合計された医療費は高くなるため、控除額が大きくなります。

◎インプラント治療で医療費控除の対象となる費用

インプラント治療で医療費控除の対象となるのは、治療費だけではありません。検査費や術後のメンテナンス費用、通院のためにかかった交通費、処方された薬代、インプラント治療関係で購入した市販の医薬品費用などが対象となります。

ただし交通費は、公共交通機関を使用したものに限られ、タクシー費用や自家用車のガソリン代などは基本的に対象外です。

◎インプラント治療が医療費控除の対象となる条件

多くのインプラント治療は、医療費控除の対象となりますが、すべてのインプラント治療が対象となるわけではありません。

失った歯の機能を回復させるためのインプラント治療は医療費控除の対象となりますが、歯並びや見た目を整えるために行った治療は対象外となります。

◎医療費控除の申請に必要な書類

医療費控除申請に必要な書類は以下の通りです。

• 確定申告書

• 医療費控除の明細書

• 健康保険の医療費のお知らせ

• 医療費の領収書

治療を受ける際、あらかじめ医療費控除を意識して領収書や明細書の準備をしておくことが大切です。

領収書は提出する義務はありませんが、あとで税務署から領収書の提出を求められる可能性があるため、5年間保管しておく必要があります。電子保存も認められているので、紛失リスク防止のために、スキャンしてデータを保存しておいてもよいでしょう。

■インプラント治療の費用を医療費控除でどのくらい軽減できる？

控除対象額が全額戻ってくるわけではありません。実際に還付される金額の計算方法は以下の通りです。

（1年間に支払った医療費の総額）－（保険金などによる受給額）－（10万円もしくは所得額の5%）です。

総所得：500万円

インプラント治療：50万円

保険金などの補填20万円

上記のケースで控除額の計算をすると、

（1年間に支払った医療費50万円）－（保険金などによる受給額20万円）－（10万円）＝20万円

20万円が医療費控除の対象となります。

控除額に所得500万円の所得税率20％を掛けた4万円が還付される金額です。

なお、医療費控除は住民税にも適用されます。住民税の税率は一律10％と決まっているため、20万円×10％の2万円が住民税から差し引かれます。

このケースでは、医療費控除を受けると、4万円＋2万円の合計6万円自己負担が軽くなることになります。

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インプラント治療は、健康保険が適用できないケースが多く、費用が高額になる傾向がありますが、医療費控除を上手に活用すれば税金の一部が還付されるため、費用を軽減することにつながります。

費用面の負担を和らげる方法として、医療費控除制度の利用を検討してみてください。

当院のインプラント治療は、豊富な経験と専門的な知識、技術を持った日本口腔インプラント学会認定口腔インプラント専門医が、技術を尽くし患者さんの身体にやさしい治療を心掛けています。

インプラント治療に関する不安や疑問がある人は、当院のインプラント無料相談までお気軽にお問い合わせください。